適応障害があるため就職が難しいと感じている方や休職をしている方の中には、「適応障害があるけれど、就労移行支援を利用したら復職できるの？」や「適応障害のある人が就労移行支援事業所を利用するメリットってあるの？」といった疑問をお持ちの方もいるかもしれません。
この記事では、障害のある人が就労移行支援を利用して復職した事例や、復職・就職する際に気を付けること、就労移行支援のおすすめの選び方について、元就労移行支援事業所のスタッフである筆者がご紹介していきます。
この記事の監修者
適応障害とは
適応障害とは、特定のストレスによって、気分が落ち込む、外出ができなくなる、眠れなくなる等の症状が出て、社会的な生活が困難になっている状態です。適応障害を発症したことで、仕事ができなくなり、不安に感じている人もいるかもしれません。
適応障害のある人が利用できる就労移行支援とは
就労移行支援事業所は、障害や難病がある人に対して就職や復職を支援する機関です。
就労移行支援事業所を利用することで、生活リズムの安定が期待できるほか、自身の状態に合ったペースで訓練が受けられるので、少しずつ就労に向けてステップを踏んでいくことが可能です。
生活リズムが崩れている、人と会うのが怖い、将来のことを考えると不安という状態で、一人で仕事を探すことはとても大変なことですから、一人で悩みを抱えこまず、就労移行支援事業所に相談してみてはいかがでしょうか。
適応障害のある人は障害者手帳なしでも就労移行支援を利用できる？
就労移行支援事業所の対象者は「障害や難病がある人」に限られており、適応障害のある人も利用できる可能性があります。
就労移行支援事業所を利用するためには、市区町村から発行される障害福祉サービス受給者証が必要です。
この受給者証は、障害者手帳等を持っていなくても医師の意見書や診断書があれば発行されることが多いです。多くの市区町村では意見書や診断書に「就労移行支援事業所の支援が必要である」という医師の意見が明記されていればいいとされています。
つまり障害者手帳がなくても、「支援を受けたほうがいい」という医師の判断があれば利用が可能となります。
適応障害のある人は障害者手帳をもらえる？
適応障害という診断名だけでは障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）の取得ができない場合が多いです。一過性である病名は障害者手帳の対象とならない場合があり、適応障害の症状の持続は6ヶ月を超えないとされていることから一過性である病名とみなされているためです。
しかし、例えばもともと発達障害があって、その影響で適応障害の症状が出ている場合や、適応障害の症状が6ヶ月を超えても継続しており、うつ病等の診断名がついた場合は、障害者手帳を取得できる可能性があります。
障害者手帳の申請には医師の診断書が必要ですので、まずは主治医に相談してみましょう。
診断書は診断名だけではなく日常生活でどのような支障をきたしているかなど詳細な記録が求められますので、主治医に相談するときは日常生活で困っていることをしっかり伝えることが大切です。
（参考：兵庫県精神保健福祉センター 「精神障害者保健福祉手帳」「 自立支援医療（精神通院医療）」 の申請にかかる診断書の記載方法について）
適応障害のある人が就職・復職するときに気を付けること
適応障害のある人が就職・復職したあとも安定して働くために、気を付けたほうがいいことを3つご紹介します。
①就職・復職後はしばらく仕事のペースを抑える
就職・復職する際は、就職先・復職先と相談をしながら、以前仕事をしていたときよりも勤務時間を抑えてスタートすることをおすすめします。
例えば、以前が週5日勤務だったなら週4日、1日8時間労働だったなら6時間など、少ない勤務時間から始めて体と心の様子を見ましょう。
就職・復職というのは喜ばしいことですが、ストレスがかかることでもあります。
業務上のストレスだけではなく、朝決まった時間に家を出ないといけないプレッシャー、満員電車や人混みなど、小さなストレスがいくつも積み重なっていくものです。
最初は短い時間で働き、慣れてから徐々に増やしたほうが長続きしやすいです。
②一人で抱えこまない
適応障害のある人は問題を一人で抱えやすく、相談が苦手な人も多いかもしれません。例えば上司に「困ったことがあれば相談してね」と言われても、遠慮して結局最後まで相談できないこともあります。何か困ったことがあれば、直属の上司でなくても、話しやすい同僚や先輩に早めに相談しましょう。
もし可能であれば、「毎週金曜日の15:00〜15:10 進捗を上司に報告する」等、1対1で話す時間をあらかじめ設定しておくと、話しかけるタイミングができるので相談しやすくなります。
上司と話し合って、お互いが負担のない時間帯で設定しておくといいでしょう。
③通院を継続する
調子がよくなると通院を中断してしまう人がいます。仕事が始まると忙しくなるのでなおさらです。
しかし、主治医が通院しなくてもいいと判断するまでは、必ず通院を続けましょう。
就職・復職の直後は「気合い」で頑張れていても、その反動で疲れがどっとくる時期があります。せっかく就職できたのに再び体調を崩して長期間休むのは、最も避けたいことですから、通院頻度や服薬内容をしっかりと主治医に確認し、自己判断での中断は避けましょう。
適応障害のある人で就労移行を利用して復職した事例
適応障害のある人が就労移行支援事業所を利用して復職した事例を紹介します。
20代の利用者が復職した事例（適応障害、双極性障害）
就労移行支援事業所の復職サポートに通う前は生活リズムが崩れていて、眠れないことが多い日々を送っていましたが、通所をし始め、生活習慣の乱れを改善する「ブレインフィットネスプログラム」を受けることで生活リズムが整っていきました。そして、物事への柔軟性を高める「FITプログラム」では考え方の柔軟さを身に付けることができ、感情に振り回されずに論理的に考えられるようになりました。
職場への復帰の段階では、リワーク活動報告書を職場に提出してもらえたことで、活動の状況をスムーズに把握してもらうことができ、リハビリ勤務につなげることができました。また、リハビリ勤務期間中は担当支援員の心理師さんにたくさん話しを聞いてもらえたことが、心の支えになりました。
30代の利用者が復職した事例（適応障害）
就労移行支援事業所の担当支援員さんからの「自分の心だけでなく、身体の変化にも関心を向けること」というアドバイスがとても心に残っています。今まで、自分の体調の変化に興味がなかったため、就労ができなくなるまで自分を追い込んだことを反省して、今後は毎日自分の体調や気持ちに関心を向けて、どちらの健康も欠けることなく過ごしたいという意識が高まりました。
復職面談のための資料作成がかなり大変でしたが、たくさんのアドバイスとお力添えをいただき無事完成することができました。担当支援員の心理師さんが親切に何でも相談にのってくれたので、とても心強かったです。
適応障害のある人におすすめの就労移行支援事業所の選び方
就労移行支援事業所は事業所ごとに特徴があります。多くの就労移行支援事業所は随時見学を受け入れているので、いくつか見学に行って比較検討することで、自分に合った就労移行支援事業所が見つけられます。適応障害のある人が就労移行支援事業所を選ぶポイントは、以下の4つです。
ポイント①自宅から通所しやすい場所にある
適応障害のある人は、気持ちが不安定で生活リズムを崩しやすい人が多いです。そのため、遠方の就労移行支援事業所を選ぶことはおすすめできません。朝早起きをしないといけないストレスで足が遠のく可能性があるからです。
なるべく通いやすい範囲の就労移行支援事業所を選ぶと通所のハードルが下がり、安定して通所できる可能性が上がります。
ポイント②自己理解を促すプログラムがある
適応障害のある人は、自身がどんな環境でストレスを感じやすいかを理解し、それを避けるための対処法を身に付けることが望ましいです。
しかし、自分自身のことを理解するのは難しいことです。自己理解を促すプログラムや支援員のサポートがあると理解を深めることができます。
ポイント③調子が悪くなったときに少し休める空間がある
通所に慣れない時期は気持ちが不安定になりやすく、ちょっとしたことでイライラしたり不安になったりすることがあります。人がたくさんいる空間にいるのがつらいと感じたときに、一息ついて気持ちを落ち着けられる場所があると安心でしょう。
休憩室のような個室はなくても、パーティションで区切られた空間、給湯室、階段の踊り場など、人の目が避けられる空間があるだけでも気持ちが楽になります。見学に行った際に、気持ちを落ち着ける場所があるかどうか、スタッフに確認してみましょう。
ポイント④就職後のサポートが充実している
適応障害がある人は真面目な人が多く、就職・復職をすると頑張りすぎてしまう傾向があります。仕事に慣れないうちはできないことがあって当然ですが、それを必要以上に「自分はだめだ」と責めてストレスを抱えることもあるでしょう。
そのような場合に、会社の人ではない第三者、つまり就労移行支援事業所のスタッフと話しをすることで現状を整理するきっかけになります。長期就労のためには、必要以上にストレスを貯めないことが重要です。就職後のサポートが充実しており、相談しやすい就労移行支援事業所を選びましょう。
ポイント⑤在宅・オンラインでの支援の有無
生活リズムが不安定のため、いきなり週5日間の通所をすることが難しい場合は、在宅・オンラインで訓練を受けることができる事業所を選ぶと安心かもしれません。
在宅・オンラインでの訓練を受けることができる条件は市区町村や事業所によって異なりますが、いきない週5での通所が難しい場合や体調を崩してしまった場合、在宅勤務での就職を目指す場合などに在宅での支援を受けることができる場合があります。
最後に
ここまで、障害のある人が就労移行支援を利用して復職した事例や、復職・就職する際に気を付けること、就労移行支援のおすすめの選び方について、元就労移行支援事業所のスタッフである筆者がご紹介してきましたが、いかがでしたか。
就労移行支援事業所の利用期間は2年間と決められています。限られた時間の中で、自身の納得のいく就職や復職を果たすためにも、見学・体験をし、いくつかの事業所を比較してみてください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
